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今日の気になる情報をお届けします。


花見
ソメイヨシノが全国的に植えられたのは明治維新以降




春の風物詩、お花見に欠かせないソメイヨシノの姿が
いずれ見られなくなるかもしれない…

そんな噂を耳にしたことはないだろうか。

「ソメイヨシノは戦後多く植えられたクローン植物。寿命が
60年ほどであることから、そろそろ全国のクローンが一斉に寿命を迎える。
事実、立ち枯れ始めた樹が最近目立ってきている…」


とSFじみた(?)理由が添えられているもっともらしい噂だ。

「ソメイヨシノは、普通は接ぎ木でしか増やせないので、全国の
ソメイヨシノがクローンであることに間違いはありません。
また戦後から1964年の東京オリンピックまでに多く植えられたので
50年以上経った現在、弱った樹が目立ってきているというのも事実です」


そう答えるのは、樹木医の和田博幸さん。

ここまで聞くと、噂は正しいようだが現実はそれと異なる。

「あらかじめ60年という寿命があるわけではなく、環境が寿命を決める
一番の要因なのです。ソメイヨシノは大きく育つにもかかわらず
近い間隔で植えられていることが多いですよね。異なる樹木であれば
隣り合った樹木同士は光合成を行ううえでのライバルとなるため
競合を避ける方向に伸びていくもの」


「対してソメイヨシノはどの樹もクローンであることから隣から伸びてきた
枝を“自分”と認識してしまいお互いの枝が重なっていくことを気にせずに
成長を続けてしまうのが大きな問題といえます」


「樹木同士がどうやって“他人と自分”を区別しているのか
そのメカニズムはまだ明らかではありませんが」


隣の樹が気に食わないならまだしも、“樹ゴコロ”知れた自分が
隣にいるだけならむしろストレスは少なそうだが…。

「いいえ。その結果、どちらの樹も葉にあたる光が少なくなり
少しずつ弱り始め、やがて枝が枯れてしまいます。
そこから入ったキノコなどの腐朽菌がじわじわと幹までに侵入し
致命的なダメージを負ってしまうんです。樹勢が最も高まる
30~40年を過ぎた頃から問題が大きくなりやすく、この時期の
ダメージが引き金となって、結果的に60年を目安に衰弱した樹が
目立ちはじめます。このことから60年寿命説が生まれたのでしょう」


「ただしこれは、専門家が枝を適切に間引く剪定を行うことによって
回避できることからわかるように、樹の寿命ではないのです。
実際、100年を超える古木は全国にいくつもありますからね。
もしかすると『社会人人生の定年60年に重ねて、桜の寿命も60年』
ということであれば、話として美しい…そんな人間の想いが
絡んでいるのかもしれないと、個人的に思うこともあります」


さらに花見のシーズン、我々が気に留めて
おかねばならないことがあるようだ。

「40年で樹勢のピークを迎える、ということは桜の名所として
人を呼び集めてしまうことになります。そのため、人によって
地面が踏み固められてしまい、正常な環境であれば雨により地面に
浸透していくはずの水分、養分、そして酸素が根に届きにくく
なることが考えられます。これも、40年を境に樹を弱らせてしまう
原因といえるでしょう」


「せっかくの花見なんだし、桜の真下で楽しもう」

とは誰しもやりがちなこと。

しかし、ソメイヨシノのことを思えば一歩引いて観賞するのが
「正しいお花見」のスタイルなのかもしれません。


【関連情報】

桜が創った「日本」―ソメイヨシノ 起源への旅
さくら -名所を彩る美しい季節の魔法- Cherry Blossom
死ぬまでに行きたい! 世界の絶景 日本編
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今日の気になる情報をお届けします。


メタン
ガスの焼却処分は、エネルギー産業によるメタン排出源の一つに数えられる




天然ガス施設の貯蔵タンクやパイプは一見何の迫力もないが
赤外線カメラを通すと火災現場のような様相を呈している。

もうもうと立ち込めるのは、大気中に放出されるメタンガスだ。

アメリカのバラク・オバマ大統領は二酸化炭素やハイドロフルオロカーボン
を含むすべての温室効果ガス排出量を2005年比で17%削減するとの目標を
掲げており、石炭と石油から天然ガスへの転換が計画の中心に据えられている。

だが、環境防衛基金(EDF)のマーク・ブラウンスタイン氏は
それだけでは不十分だと指摘する。

「天然ガスは石炭や石油よりもクリーンで二酸化炭素排出が少ない
代替エネルギーとして売り込まれている」


とブラウンスタイン氏。

しかし、エネルギー産業からの漏出に関するEDFの調査を考慮すれば

「石炭と石油から天然ガスへの転換がもたらす恩恵は不確かだ」

という。

実際、政権が掲げる目標を達成するためには、天然ガスの主成分である
メタンを抑制する以外に方法はないとの分析結果を、ニューヨーク市の
経済調査会社ロジウム・グループが報告している。

「エネルギー産業が排出量を削減しようとする動機はいくつもある」

と話すのは、アメリカ石油協会のシニア政策顧問マット・トッド氏。

その一つが経済面だ。

結局のところ、ガスを無駄にすることはお金を無駄にすることと変わらない。

規制の強化を支持する環境保護団体クリーンエア・タスクフォース(CATF)
のアドボカシー責任者コンラッド・シュナイダー氏は

「漏出箇所を突き止めて修理すればガスの節約につながり
彼ら自身の利益にもなることが多い」


と話す。


目に見えないメタン汚染


EPA規制の強化にあたり

「油井からのメタン排出に対処するのは当然のことだ」

とシュナイダー氏。

しかし、供給プロセスの他の部分(輸送ラインや加工工場、天然ガスを
油井から発電所に運ぶための設備、住宅、企業など)
からの排出を削減して初めて本当の成果が得られると同氏は言う。

こうした漏出源からの排出量は、今年だけでも800万トンに上る。

テキサス大学が今週発表した研究によれば、アメリカ各地の天然ガス
生産施設で稼働する空気圧装置(加圧天然ガスで動く制御装置)のうち
わずか19%から排出されるメタンが、すべての空気圧装置から
大気中に排出されるメタンの大部分を占めるという。

一部の装置を改良することで大きな効果が得られる可能性を示唆する内容だ。

企業によるメタン漏れの監視も以前ほど難しくはない。

赤外線カメラや移動式モニタリングシステムといった技術の進歩は

「漏出の特定、対処に大変革をもたらした」


とCATFのシュナイダー氏。


自主的措置だけでは不十分


2012年以降、一部の汚染規制の対象は新しい石油・ガス施設に
限られてきたが、EPAが既存の施設にも規制対象を拡大するかに
注目が集まっているとシュナイダー氏は言う。

現在検討されている新たな規制では対象範囲が広げられ
より多くの石油及び天然ガス施設が規制の対象となる可能性がある。

EPAはメタン削減戦略として、複数の企業が参加する天然ガスSTARプログラム
を実施している。

しかし、プログラムが始まった1990年代にEPAが指摘した漏出問題の多くは
未だ解決されていないにもかかわらず、近年は参加企業が減少傾向にある。

メタン排出量削減に向けた業界の努力は称賛に値するが

「自主的措置だけで目標を達成することは不可能だ」

とシュナイダー氏は話す。

「エネルギー産業全体で問題に取り組むためには
新たな規制を設けるしかない」



【関連情報】

化石燃料革命-「枯渇」なき時代の新戦略-
木材、石炭、シェールガス 文明史が語るエネルギーの未来
2020年、電力大再編 ―電力改革で変貌する巨大市場―
海洋資源大国めざす日本プロジェクト! 海底油田探査とメタンハイドレートの実力


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今日の気になる情報をお届けします。


ネオニコチノイド系殺虫剤
ネオニコチノイドが鳥の個体数減少にも? 英研究




ハチの個体数減少への関与が疑われている「ネオニコチノイド系」殺虫剤
について、英科学誌ネイチャーに掲載された論文では、餌となる昆虫を殺し
鳥の個体群にも悪影響を及ぼしている可能性が指摘された。

オランダのラドバウド・ナイメーヘン大学のカスパル・ホールマン氏
率いる研究チームは、ネオニコチノイド系化学殺虫剤の「イミダクロプリド」が
河川や池・湖などの地表水に高濃度で含まれる同国内の地域を調査した。

その結果、これら地域に生息する鳥15種の個体数が、殺虫剤濃度が
低い地域に比べて、毎年3.5%の割合で急速に減少していることが分かった。

この個体数減少が観察された2003年~2010年までの8年間は
イミダクロプリドの使用が増加した時期と一致すると論文は指摘している。

オランダでは1994年にネオニコチノイド系殺虫剤の使用が認可された。

公式発表の数字によると、年間の使用量は2004年までに
9倍以上増えたという。

また、この種の化学殺虫剤の多くは、過剰な濃度で散布されている
ことも、これまでに明らかになっている。

論文の執筆者らは、ネオニコチノイド系殺虫剤が繁殖期に
不可欠な食物源となる昆虫を殺すことで、鳥の繁殖能力に
悪影響を及ぼしていると示唆。

一方で、他の原因も排除できないとも指摘した。

観察対象となった鳥15種のうち、9種は昆虫しか食べない種類だった。

論文は

「ネオニコチノイド系殺虫剤が自然環境に与える影響は
これまでに報告されているよりもはるかに大きいことを
われわれの研究結果は示している」

とし、また

「将来の法規制は、ネオニコチノイド系殺虫剤が生態系に与える
可能性のある雪だるま式の影響も考慮に入れるべきだ」


と述べている。

ネオニコチノイド系殺虫剤は、耕地作物の種子処理剤として
広く使用されている。

成長中の苗に吸収され、農作物を食害する虫の神経系に対して
毒性を示すように作られている。

英サセックス大学の生物学者、デーブ・ゴールソン氏は
ネイチャー誌に掲載された解説の中で

「ネオニコチノイド系殺虫剤には昆虫の個体群に長期的な影響を
及ぼす可能性がある」


と述べている。

さらに、実際に作物に吸収される殺虫剤の有効成分が
全体の5%ほどにすぎないと指摘。

残りの多くは、土壌と土壌中の水分に入り込み、数か月間~数年間に
わたり、残存する場合があるとした。

濃度が半減するまでには1000日以上かかることもあるとされ
殺虫剤を毎シーズンもしくは毎年1回散布すると、殺虫剤の
化学物質が時間の経過とともに蓄積されることになると説明している。

また、化学物質が低木や後続作物の根に吸い上げられたり
土壌から洗い流されて湖や用水路、河川などに流入し、鳥や魚が餌にしている
水生昆虫に悪影響を及ぼしたりする可能性もあるとゴールソン氏は述べている。



【関連情報】

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今日の気になる情報をお届けします。


沖縄近海EEZ内
中国船団根こそぎサンゴ密漁…沖縄近海EEZ内



政府は、沖縄近海での中国船によるサンゴの密漁が後を絶たないことから
現在は認められていない現場海域での日本の公船による取り締まりを
可能にするよう、中国政府に働きかける方針を固めた。

日本政府は外交ルートなどを通じて、中国側に協議に応じるよう求める考えだ。

サンゴの採取は中国の国内法で禁じられているほか
日本の法律でも制限されている。

沖縄本島と宮古島の間の東シナ海では、「宝石サンゴ」と呼ばれる
希少なサンゴが分布し、福建省や浙江省の港を出た中国船による
違法採取が続発。

日本政府は昨年11月には約200隻による集団操業も確認した。

地引き網で根こそぎ採取する例が多く、現場海域のサンゴが
絶滅するおそれもあるという。

現場海域は日本の領海にほど近く、日本の排他的経済水域(EEZ)内に
あるため、本来なら水産庁や海上保安庁が取り締まることができる。

しかし、日中両国は1997年の漁業協定の際、「北緯27度以南」と
「東シナ海境界線以北」の海域で中国漁船の操業を認め、中国国民に対し
日本の法令を適用しないことを両国で確認している。

このため、日本による取り締まりができず
「野放図」(政府筋)の状態だ。


【関連情報】

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今日の気になる情報をお届けします。


異常気象
2013年を振り返る 「日本と世界の異常気象」



気象庁は、日本と世界の2013年の天候についてまとめた。


◆日本の気温~高知・四万十で歴代最高41.0度

日本の今冬(12~2月)は、周期的に強い寒気が南下したため
北・東日本で2年連続、西日本では3年連続の寒冬となった。

とくに北日本の日本海側で降雪量は多く、2月末には青森市・酸ケ湯で
国内歴代最高の積雪566センチを記録した。

夏(6~8月)は太平洋高気圧の勢力が強く、全国で暑夏となった。

とくに西日本は気温が平年より1.2度も高く、1946年の
統計開始以来の最高温となった。

高知県四万十市では8月12日に、歴代最高気温となる摂氏41.0度を観測した。


◆大雨・台風被害~伊豆大島で大規模土砂崩れ

雨については、夏に東日本と東北の日本海側で降水量がかなり多かった。

とくに7月28日は山口県と島根県、8月9日は秋田県と岩手県
同24日は島根県で記録的な豪雨となった。

秋(9~11月)は、全国的に台風や秋雨前線の影響でたびたび大雨に
見舞われ、11月には低気圧や寒気の影響で、日本海側で雨の日が多かった。

このため降水量の平年比は北日本の日本海側で135%
東日本の日本海側で162%と、これまでの最多記録を更新した。

台風の発生数は平年(25.6個)よりも多い31個で
19年ぶりに30個を超えた。

日本への接近数は14個と平年(11.4個)よりも多く
9~11月は1951年以降で最多の、66年と同じ9個(平年4.8個)だった。

9月中旬に上陸した台風18号の影響で福井県や滋賀県、京都府で
記録的な豪雨となり、3府県に初の“大雨特別警報”が出された。

10月16日には、台風26号による記録的豪雨で、東京都大島町の
伊豆大島で大規模な土砂崩れ災害が起きた。


◆世界の気温~2番目の高温

2013年の世界の年平均気温は、1981~2010年の30年間平均よりも
0.20度高く、統計開始の1891年以降では2番目に高かった。

世界の年平均気温は、100年あたり0.69度の割合で上昇しており
特に1990年代半ば以降、高温となる年が多くなっている。

2013年の日本の年平均気温は、30年間平均よりも0.40度高く
1891年以降では8番目に高かった。

日本の年平均気温は、100 年あたり1.15度の割合で上昇している。


◆世界の異常気象と災害~フィリピンに台風30号直撃

世界では、東日本から中国中部にかけて3月と
7~8月は異常高温となった。

上海市のシージャーホゥエイ(徐家匯)では、8月7日に統計開始
(1872年)以降で最高の気温40.8度を記録した。

オーストラリアでは1月と3~4月、7~10月に異常高温となった。

このほかフィリピンでは11月に台風30号の
直撃で6000人以上が死亡した。

インド・ネパールでは6月に大雨災害、パキスタン・アフガニスタン
でも8月に大雨による大きな災害が発生した。


◆2013年、世界のの主な異常気象・気象災害

・東シベリア南部の洪水(7~9月)
・東日本~中国中部の高温(3、7-8月)
・東日本、西日本の少雨(3、5月)
・フィリピンの台風30号(11月)
・インドシナ半島の大雨(9-10月)
・インド、ネパールの大雨(6月)
・パキスタン、アフガニスタンの大雨(8月)
・ヨーロッパ北部の高温(5-6、8-9月)
・ヨーロッパ西部の低温(3-6月)
・ヨーロッパ東部~中部の多雨(1-3、5-6月)
・ソマリアのサイクロン(11月)
・モザンビーク、ジンバブエの大雨(1月)
・モーリシャス~マダガスカルの高温(9~11月)
・米国東部、その周辺の多雨(1、4-6、10月)
・メキシコのハリケーン「Manuel」「Ingrid」(9月)
・ブラジル東部の高温(1-4、6月)・少雨(2-3月)
・オーストラリアの高温(1、3-4、7-10月)


【関連情報】

気候で読み解く日本の歴史―異常気象との攻防1400年
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