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今日の気になる情報をお届けします。


ストロー2
鼻に刺さったウミガメを助ける動画で加速




2003年のSARS流行が普及の発端に

1930年代、ストローといえば、レストランにある炭酸飲料の
機械のそばで見かけるくらいのものだった。

それが今では、ごく当たり前のようにどこにでもある。

だがその一方で、最も普及した不必要な製品のひとつでもある。

世界でどのぐらい使われているかというデータはないが
米国立公園局によると、米国だけでも1日5億本のストローが
消費されている。

しかし実のところ、医療目的以外で飲み物や水を
飲むのにストローは必要ない。

香港を拠点に、海洋ごみの削減に取り組む
「オーシャン・リカバリー・アライアンス」の
創立者ダグラス・ウッドリング氏は

「10年前、ストローは今ほど普及していませんでした。
 バーで飲み物を注文すればついてきましたが。それが今では
 水のグラスにさえストローがささって出てきます」

と話す。

「その理由のひとつは、人々が感染症に敏感になっている
 せいではないかと思います」


ウッドリング氏によると、2003年にSARSが流行して以来
ストローの消費量が上がりはじめたという。

中国で発生したSARSはアメリカ大陸やヨーロッパなど20カ国以上に
拡大し、8098人が感染、774人が死亡した。

「突然、ストローが爆発的に売れ出しました。すると、消費者は
 ストローを使うのが当たり前だと思うようになり、なければならないもの
 だと思い込んでしまいました。本当は、ほとんどの人には
 必要のないものなのですが」



ストローから始めよう

ストローの増加に伴って、反対運動も拡大していった。

ロンドンのソーホー地区で活動する「ストロー・ウォーズ」から
世界的な海の環境保護団体「サーフライダー・ファウンデーション」の
「ストローズ・サック」、そして8歳と7歳の兄妹が始めた
「ワン・レス・ストロー」運動までさまざまだ。

感染症への不安が世界中にストローを広げたのであれば
10センチのストロー片をウミガメの鼻から取り出す様子を撮影した
8分間の動画がその流れを変えるきっかけとなるかもしれない。

動画は見るのも痛々しいが、YouTubeで1100万回以上再生された。

また、この問題を取り上げたドキュメンタリー映画「ストローズ」が
米国各地の映画祭で上映されている。

製作者のリンダ・ブッカー氏は米ノースカロライナ州在住の映画監督で
例のウミガメの動画が、ストローを映画の題材にした理由のひとつだった。

映画には、ウミガメのストローを取り出した科学者への
インタビューが含まれている。

「ウミガメの動画は、たくさんのストロー不要運動を加速させる
 触媒になったと私は思っています」


と、ブッカー氏は語る。

俳優のエイドリアン・グレニアー氏も
「ロンリー・ホエール・ファウンデーション」という
非営利団体を共同で立ち上げた。

著名人が活動に関わることで、問題への関心が
高まることが期待される。

同団体は、2017年春にサウスカロライナ州チャールストンで開かれた
海洋プラスチックに関する会議を皮切りに活動を開始した。

グレニアー氏は、レストランでウエーターが水の入ったグラスと
一緒にストローをテーブルに置くごく当たり前の光景を例に挙げて
活動の趣旨を説明した。

「ここが出発地点です。人々はしばしば、問題の大きさに圧倒され
 あきらめてしまうことがあります。でも、普通の人が誰でも
 達成できるものが必要なんです。プラスチックのストローを排除
 できるのなら、まずそこから始めようじゃないですか。
 そして、それが成功したら次の課題に移ればいいんです」



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今日の気になる情報をお届けします。


ストロー
海洋ごみ削減に向けた不使用運動




世界の海には、年間800万トンのプラスチックごみが流出している。

そのなかで、小さなストローが占める割合はわずかかもしれないが
そのストローをめぐる環境保護運動が今広がりを見せつつある。

海を守るために、ほとんどの場合に必要のないストローの使用を
やめようという運動だ。

米国では、ストローがリサイクル用のごみ箱に
入れられることはめったにない。

ビーチへ行ってみれば一目瞭然だ。

それに、海洋プラスチックごみとしてはわずかな量ではあるものの
海の環境に深刻な影響を与えている。

その絶妙なサイズゆえに、海洋生物の窒息死や
魚の誤飲につながりやすいのだ。

ウミガメの鼻に詰まったストローを科学者たちが取り出している動画は
2015年にネットで話題を集めた。

「プラスチック製のストローを使うかどうかを問われる機会があって
 もし使わないという選択ができれば、ビーチからストローごみが
 なくなるかもしれません。それに、海洋プラスチックごみへの
 問題意識も高められるでしょう」


米ジョージア大学工学部教授のジェナ・ジャムベック氏はそう語る。

ジャムベック氏が2015年に行った調査は、1年間に海へ流出する
プラスチックごみの量を初めて計測した画期的なものだった。

「ストローを使わないという選択がもしできるなら
 きっと他にもできることがあります」



禁止されるプラスチック製品

海洋プラスチックごみの量を減らすために、これまでも様々な
プラスチック製品が使用禁止となり、課税され、ボイコットされてきた。

世界経済フォーラムが2016年に発表した調査によれば、2050年までに
海洋プラスチックごみの総重量は全ての魚の重量を上回ると推測されている。

2016年秋、カリフォルニア州は全米の州で初めて、ビニール袋を
禁止することを決定した。

その他の国では、ケニア、中国、バングラデシュ、ルワンダ、マケドニアが
既にビニール袋を禁止している。

フランスでは、ビニール袋だけでなく、世界で初めて2020年から
プラスチック製の食器類までもが禁止される。

また、米国サンフランシスコでは、テイクアウトなどでよく使われる
発泡スチロールのカップや容器を含め、梱包材、ビーチ用玩具などに
使われるポリスチレン類が禁止され、ロードアイランド州でも
祝賀行事で風船を飛ばすことを禁止する活動が進められている。

同州にあるアクイドネック島の海岸では、使用済みの風船が
過去4年間で2200個近く拾い集められていた。

プラスチック業界は、こうした禁止令には
ことごとく反対している。

ビニール袋の製造会社は、フロリダ州、ミズーリ州、アイダホ州、アリゾナ州
ウィスコンシン州、インディアナ州議会に働きかけ、ビニール袋の禁止は
違法とする法案を可決させた。


使用禁止に反対する業界


米国化学工業協会プラスチック市場責任者のキース・クリストマン氏は
プラスチックのストローを違法にしようとするどんな運動にも
業界は反対するとしている。

個別の製品を禁止すると、しばしば「意図していなかった結果」
を招くことがある、とクリストマン氏は指摘する。

代替製品が、禁止されたプラスチック製品よりも
環境に有害だったこともある。

また、生分解可能とうたわれていた製品が実は
そうではなかった例もあった。

さらに厄介なのは、消費者の行動の変化だ。

サンフランシスコで発泡スチロール製品が禁止されると
発泡スチロールコップのごみは減ったものの
今度は紙コップのごみが増えてしまった。

「本当に必要なのは、問題の最大の元となっている国々で
 適切な廃棄物管理の仕組みを作り上げることです。
 急成長するアジアの国々には、そのような仕組みが存在していません」


ストロー不使用運動では、他の運動と違って法律や規制を
変えようとしているわけではない。

ただ単に、ストローを出されても「ノー」と言う習慣をつけようと
消費者に促しているだけだ。

運動が成功するとしたら、この点が功を奏するかもしれない。

次回に続きます。


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今日の気になる情報をお届けします。


喫煙
全面禁止は行きすぎ?





2020年に開催される東京オリンピックに向けて
受動喫煙対策に関する議論が活発になっている。

「ここまで規制するのなら、いっそたばこを禁止すればいい」

との声もあるほどだ。


■吸わないけど全面禁止には反対の人たちも


しらべぇ編集部では、全国20〜60代の男女1,400名に
「たばこについて」の調査を実施。

「たばこは全面的に禁止すればいい」と答えた人は
全体で50.8%と半数を超える結果になった。

JT(日本たばこ産業株式会社)が毎年おこなっている
「全国たばこ喫煙者率調査」では、2016年5月現在の
喫煙率は男女計で19.3%。

喫煙率がここまで減少しているもの気になるが
しらべぇの調査と重ねて考えるとタバコを吸わない人でも
全面禁止は反対している人がいることになる。

「たばこを吸う人と一緒に飲みに行くと、服に臭いが染みついて嫌。
 だけど居酒屋とたばこって、切り離せないものなんじゃないの?」

(30代・男性)

「場末の居酒屋なんて、今回の法案が通ったら死活問題でしょう。
 お店に『喫煙可能』と書いてくれたら、吸わない私は入らない。
 お店に選ぶ自由くらい、与えてもいいと思う」

(40代・女性)


■喫煙者が多い40代、50代は反対が多く


性年代別で見ると、全体的に
女性のほうが多くなっている。

同じくJTの「全国たばこ喫煙者率調査」では男女別の喫煙率も
公表されており、男性は29.7%、女性は9.7%と圧倒的に
男性のほうが多い。

全面禁止に賛成するのに女性が多いのも納得だ。

また、たばこの全面禁止に消極的なのは、40代から50代の
たばこをよく吸う世代である。

「現在でも肩身の狭い思いをしているのに、この先は家で
 ひっそりとしか吸えないのかもと思う」

(40代・男性)

さらには、こんな意見も。

「いっそのこと、全面禁止にしてくれたら
 やめられるのではと思えてきた」

(30代・男性)


■若い世代からは「そこまでして吸いたいものなの?」と疑問の声も


健康志向やたばこの値上がりなどの理由から
喫煙者は減少している。

若い年代からはこんな疑問が挙がった。

「タバコって、なくてはならないもの? 私も何度か
 吸ったことがありますが、別になくても困らないと思いました。
 わざわざ高いお金を出す気持ちが、理解できなくて」

(20代・女性)

これに対したばこを吸う人からは、次のような回答が。

「おいしいと思わないたばこをカッコつけて吸っているうちに
 やめられなくなっていた。最近では周囲でも禁煙する人が増えているし
 自分もそろそろかな思っているけど...」

(40代・男性)

「慌ただしい中で、一息つける貴重なリラックスタイム。
 愛煙家の多くはマナーを守って、気を遣っていることを
 理解してくれる非喫煙者も少なくないと感じるし
 共存できる環境はあるはず」

(30代・女性)

喫煙者でなくとも、存在そのものを認めない「全面禁止」には
懐疑的になるもの。

それぞれを尊重できる形はありそうだ。


【調査概要】

方法:インターネットリサーチ「Qzoo」
調査期間:2017年1月20日~2017年1月22日
対象:全国20代~60代の男女1,400名 (有効回答数)


【関連情報】

たばこはそんなに悪いのか?
Dr.苫米地式の脱洗脳禁煙術
JT、財務省、たばこ利権 ~日本最後の巨大利権の闇~
受動喫煙防止条例―日本初、神奈川発の挑戦


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今日の気になる情報をお届けします。


花見
ソメイヨシノが全国的に植えられたのは明治維新以降




春の風物詩、お花見に欠かせないソメイヨシノの姿が
いずれ見られなくなるかもしれない…

そんな噂を耳にしたことはないだろうか。

「ソメイヨシノは戦後多く植えられたクローン植物。寿命が
60年ほどであることから、そろそろ全国のクローンが一斉に寿命を迎える。
事実、立ち枯れ始めた樹が最近目立ってきている…」


とSFじみた(?)理由が添えられているもっともらしい噂だ。

「ソメイヨシノは、普通は接ぎ木でしか増やせないので、全国の
ソメイヨシノがクローンであることに間違いはありません。
また戦後から1964年の東京オリンピックまでに多く植えられたので
50年以上経った現在、弱った樹が目立ってきているというのも事実です」


そう答えるのは、樹木医の和田博幸さん。

ここまで聞くと、噂は正しいようだが現実はそれと異なる。

「あらかじめ60年という寿命があるわけではなく、環境が寿命を決める
一番の要因なのです。ソメイヨシノは大きく育つにもかかわらず
近い間隔で植えられていることが多いですよね。異なる樹木であれば
隣り合った樹木同士は光合成を行ううえでのライバルとなるため
競合を避ける方向に伸びていくもの」


「対してソメイヨシノはどの樹もクローンであることから隣から伸びてきた
枝を“自分”と認識してしまいお互いの枝が重なっていくことを気にせずに
成長を続けてしまうのが大きな問題といえます」


「樹木同士がどうやって“他人と自分”を区別しているのか
そのメカニズムはまだ明らかではありませんが」


隣の樹が気に食わないならまだしも、“樹ゴコロ”知れた自分が
隣にいるだけならむしろストレスは少なそうだが…。

「いいえ。その結果、どちらの樹も葉にあたる光が少なくなり
少しずつ弱り始め、やがて枝が枯れてしまいます。
そこから入ったキノコなどの腐朽菌がじわじわと幹までに侵入し
致命的なダメージを負ってしまうんです。樹勢が最も高まる
30~40年を過ぎた頃から問題が大きくなりやすく、この時期の
ダメージが引き金となって、結果的に60年を目安に衰弱した樹が
目立ちはじめます。このことから60年寿命説が生まれたのでしょう」


「ただしこれは、専門家が枝を適切に間引く剪定を行うことによって
回避できることからわかるように、樹の寿命ではないのです。
実際、100年を超える古木は全国にいくつもありますからね。
もしかすると『社会人人生の定年60年に重ねて、桜の寿命も60年』
ということであれば、話として美しい…そんな人間の想いが
絡んでいるのかもしれないと、個人的に思うこともあります」


さらに花見のシーズン、我々が気に留めて
おかねばならないことがあるようだ。

「40年で樹勢のピークを迎える、ということは桜の名所として
人を呼び集めてしまうことになります。そのため、人によって
地面が踏み固められてしまい、正常な環境であれば雨により地面に
浸透していくはずの水分、養分、そして酸素が根に届きにくく
なることが考えられます。これも、40年を境に樹を弱らせてしまう
原因といえるでしょう」


「せっかくの花見なんだし、桜の真下で楽しもう」

とは誰しもやりがちなこと。

しかし、ソメイヨシノのことを思えば一歩引いて観賞するのが
「正しいお花見」のスタイルなのかもしれません。


【関連情報】

桜が創った「日本」―ソメイヨシノ 起源への旅
さくら -名所を彩る美しい季節の魔法- Cherry Blossom
死ぬまでに行きたい! 世界の絶景 日本編
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メタン
ガスの焼却処分は、エネルギー産業によるメタン排出源の一つに数えられる




天然ガス施設の貯蔵タンクやパイプは一見何の迫力もないが
赤外線カメラを通すと火災現場のような様相を呈している。

もうもうと立ち込めるのは、大気中に放出されるメタンガスだ。

アメリカのバラク・オバマ大統領は二酸化炭素やハイドロフルオロカーボン
を含むすべての温室効果ガス排出量を2005年比で17%削減するとの目標を
掲げており、石炭と石油から天然ガスへの転換が計画の中心に据えられている。

だが、環境防衛基金(EDF)のマーク・ブラウンスタイン氏は
それだけでは不十分だと指摘する。

「天然ガスは石炭や石油よりもクリーンで二酸化炭素排出が少ない
代替エネルギーとして売り込まれている」


とブラウンスタイン氏。

しかし、エネルギー産業からの漏出に関するEDFの調査を考慮すれば

「石炭と石油から天然ガスへの転換がもたらす恩恵は不確かだ」

という。

実際、政権が掲げる目標を達成するためには、天然ガスの主成分である
メタンを抑制する以外に方法はないとの分析結果を、ニューヨーク市の
経済調査会社ロジウム・グループが報告している。

「エネルギー産業が排出量を削減しようとする動機はいくつもある」

と話すのは、アメリカ石油協会のシニア政策顧問マット・トッド氏。

その一つが経済面だ。

結局のところ、ガスを無駄にすることはお金を無駄にすることと変わらない。

規制の強化を支持する環境保護団体クリーンエア・タスクフォース(CATF)
のアドボカシー責任者コンラッド・シュナイダー氏は

「漏出箇所を突き止めて修理すればガスの節約につながり
彼ら自身の利益にもなることが多い」


と話す。


目に見えないメタン汚染


EPA規制の強化にあたり

「油井からのメタン排出に対処するのは当然のことだ」

とシュナイダー氏。

しかし、供給プロセスの他の部分(輸送ラインや加工工場、天然ガスを
油井から発電所に運ぶための設備、住宅、企業など)
からの排出を削減して初めて本当の成果が得られると同氏は言う。

こうした漏出源からの排出量は、今年だけでも800万トンに上る。

テキサス大学が今週発表した研究によれば、アメリカ各地の天然ガス
生産施設で稼働する空気圧装置(加圧天然ガスで動く制御装置)のうち
わずか19%から排出されるメタンが、すべての空気圧装置から
大気中に排出されるメタンの大部分を占めるという。

一部の装置を改良することで大きな効果が得られる可能性を示唆する内容だ。

企業によるメタン漏れの監視も以前ほど難しくはない。

赤外線カメラや移動式モニタリングシステムといった技術の進歩は

「漏出の特定、対処に大変革をもたらした」


とCATFのシュナイダー氏。


自主的措置だけでは不十分


2012年以降、一部の汚染規制の対象は新しい石油・ガス施設に
限られてきたが、EPAが既存の施設にも規制対象を拡大するかに
注目が集まっているとシュナイダー氏は言う。

現在検討されている新たな規制では対象範囲が広げられ
より多くの石油及び天然ガス施設が規制の対象となる可能性がある。

EPAはメタン削減戦略として、複数の企業が参加する天然ガスSTARプログラム
を実施している。

しかし、プログラムが始まった1990年代にEPAが指摘した漏出問題の多くは
未だ解決されていないにもかかわらず、近年は参加企業が減少傾向にある。

メタン排出量削減に向けた業界の努力は称賛に値するが

「自主的措置だけで目標を達成することは不可能だ」

とシュナイダー氏は話す。

「エネルギー産業全体で問題に取り組むためには
新たな規制を設けるしかない」



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