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「しわ寄せ」に喘ぐミドル男性の悲哀






人手不足になれば、給与は上がるはずだ。

現在「有効求人倍率」はバブル期の水準を上回っている。

だが日本人の平均賃金は過去２０年間
ほとんど上昇していない。

なぜなのか。

それは企業が４０代と５０代の給与を
おさえてきた結果のようだ。

しかもその傾向は今後も続きそうだ－－。


労働市場を巡る各種統計の「虚実」

人手不足が叫ばれるようになって久しい。

事実、求職者１人に対して何件の求人があるかを示す「有効求人倍率」は
バブル期の水準を上回る１．５２倍（２０１７年９月《季節調整値、以下同》）
となり、１９７４年２月以来の水準に達している。

この数字を額面通り受け取れば、現在の日本では空前の
「売り手市場」が発生しており、われわれ労働者にとって
非常に良好な環境が生じていることになる。

しかし多くの労働者にとって「そんな印象はない」
というのが偽らざる実感だろう。

それもそのはずで、日本人の平均賃金は過去２０年間以上一貫して
ほとんど上昇していない。

本稿では「深刻化する人手不足」と「伸び悩む賃金」という
相反する二つの現象を結びつける日本の労働市場の
深層について掘り下げる。

まず、上述した「有効求人倍率」、および「平均賃金」のいずれもが
非常にミスリーディングな統計であることを確認しておきたい。

まず前者は、大別して「正社員の」有効求人倍率と
「パートタイム労働者の」有効求人倍率に分けられる。

そして大雑把にまとめるとこれらの加重平均値が
「有効求人倍率」となる。

このうちパートタイム労働者の有効求人倍率は、２０１２年２月に
１倍を上回って（＝職に就きたい人数よりも雇いたい会社が多い状態）
からさらに上昇を続け、２０１７年９月時点では
１．７７倍にまで到達している。

一方で正社員の有効求人倍率は２０１７年５月まで
１倍を下回ったままであった。

日本固有の厳しい解雇規制の下で、企業が正規雇用の拡大に
慎重であることや、パートタイマーの時給が正規社員に比べて
低かったことが、正社員回避の背景として挙げられよう。

こうした状況下、企業はパートタイム労働者の
雇用だけを増やす。

そのために必要ならば、パートタイム労働者の
賃金を引き上げる。

一方で、余っている正社員の賃金は据え置く。

その結果が「パートタイム労働者の賃金上昇」および
「パートタイム労働者が全体に占める比率の上昇」だ。

正社員に比べて賃金の低いパートタイム労働者の比率が
上昇した結果として、賃金が上昇してきたと言っても
「平均賃金」は伸び悩み続けてきた。

次回に続きます。


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